「放送法」第4条に違反した番組を放送し続けるNHKの受信料支払を拒否し、NHKを解体し、本来あるべき公共放送を取り戻しましょう。
 NHK職員の平均年収1780万円。NHK会長、NHK経営委員会委員長の年間報酬は3192万円で、総理大臣より多い。国民の受信料が原資となっている(2013年3月現在)。親韓反日の広告代理店に支配され、近年朝鮮半島から渡日してきた外国籍の職員が入り込んでいる。その親韓ぶりは目をおおうばかりである。
 破廉恥、迎合、低俗ぶりも加速化している。もはや公共放送たりえない。
 「NHK受信料拒否」は、日本を再生させるために、日本の公共放送・日本のマスコミを立て直すために、常識ある普通の日本人ができる有効な手段なのです。NHK受信料拒否を表明している保守派政治家もいます。

2013年03月08日

NHK受信料不払いと受信料闘争

  メディア報道政策研究センター理事長を務める小山和伸・神奈川大学教授のチャンネル桜の番組をご紹介します。1年ほど前の番組ですが、NHK受信料不払いと受信料闘争に関する内容です。
 国民から受信料を徴収して高給をとり、反日番組を放送しているNHKと、国を思ってNHK受信料を拒否する国民と、どちらに正義があるか。堂々とNHK受信料支払いを拒否すればいいのです。

【早い話が...】「メディ研」謹製、NHK撃退3点セット[桜H24/1/18]

【早い話が...】NHK受信料闘争、裁判に怖じける必要はない![桜H23/12/7]
※番組の中で紹介されている受信契約・受信料に関する放送法第32条は、現在、放送法第64条です。

メディア報道政策研究センターのホームページ


posted by setsu at 23:52| 東京 ☀| Comment(0) | 受信料 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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